ハイチ人男性、支援金携えて故郷へ 届け 復興への思い（産経新聞）

　■富田林のＮＰＯ法人　募金活動協力

　死者３０万人以上ともいわれる今年１月のハイチ大地震で家族を亡くした大阪府富田林市在住のハイチ人、ピエールマリ・ディオジェンさん（２４）が２８日、故郷を支援するため、地震後初めて帰国する。生まれ育った街には海外からの支援が行き届かず、復興が進んでいないといい、「自分が力になりたい」と願い続けてきた。大阪のＮＰＯ法人もその思いに応えようと募金活動に乗り出した。ディオジェンさんは「たくさんの日本人が私の故郷のことを考えてくれてうれしい」と話している。

　ディオジェンさんは、首都・ポルトープランス郊外のラプレン地区出身。ＮＧＯ職員として派遣されていた日本人の妻（３７）と知り合い、２年前に来日し、府南部のリサイクル工場に勤務しながら、１歳の長男と３人で暮らしている。

　地震後、現地に電話をかけ続けたが、通信事情が悪く、母親と連絡がとれたのは４日後。その電話で弟（１０）と姉（３２）が、倒壊した塀の下敷きになるなどして亡くなったことを知った。

　家族や友人から現地の惨状を聞く中で、海外から多額の支援が寄せられているとの報道があるものの、ラプレンの被災者にはほとんど届いていないことが分かった。中には路上生活を強いられている子供や高齢者もいるいう。

　帰国して復興を支援したいとの思いを聞いたＮＰＯ法人「とんだばやし国際交流協会」（富田林市）は、会報やインターネットなどを通じ、独自の募金活動をスタート。今月２１日には参加した市内の市民交流イベントで、ディオジェンさんとともに１杯２００円のコーヒーを販売し、売り上げを全額支援に回した。このほかにも募金が相次ぎ、これまでに計約３５万円が集まっているという。

　ディオジェンさんはこの支援金を持って現地に戻り、約１０日間、復興の支援をする予定。ラプレンの若者たちに呼びかけた被災者支援グループもすでに立ち上がっており、現地で具体的な支援策を話し合うつもりで、「支援を受けるチャンスに恵まれない子供たちのため、テントや食料、水を用意してあげたい」と話している。

　ディオジェンさんは、日本に戻った後も現地の支援に取り組む意向で、とんだばやし国際交流協会（（電）０７２１・２４・２６２２）は今後も募金活動を続ける。

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